電気自動車の充電設備は個人でも設置可能！メリットや使える補助金を紹介
電気自動車に欠かせないのが充電設備です。しかし、「電気自動車は所有しているが自宅に充電設備がない」「充電設備の導入を検討しているがコスト面でためらっている」という方もいるのではないでしょうか。
電気自動車の充電設備を個人で導入すれば、自宅で効率的に充電できます。また、条件を満たせば補助金が使えるため、充電設備の導入費用の負担を減らせるでしょう。
この記事では、電気自動車の充電設備に関する基礎知識や、個人でも使える補助金の概要について解説します。
電気自動車の充電設備は2種類ある
電気自動車の充電設備は、大きく分けて「普通充電設備（普通充電器）」と「急速充電設備（急速充電器）」の2種類があります。
普通充電設備（普通充電器）
普通充電設備は、自宅の駐車場など、一般家庭にも設置できる充電設備です。普通充電設備をさらに分類すると、「スタンドタイプ（自立型）」「壁かけタイプ」「コンセントタイプ」などがあります。
普通充電設備での充電は、「交流単相200V」または「交流単相100V」といった、一般家庭でも使える電力で行ないます。交流単相200Vを使った場合、充電には4～8時間程度かかるため、一般家庭のほか旅館やレジャー施設といった、長時間の駐車が想定される場所への設置が向いているでしょう。
普通充電設備の本体価格は急速充電設備に比べて安価なのに加え、壁かけタイプやコンセントタイプなら広いスペースがいらないため、個人でも導入しやすいのが特徴です。
急速充電設備（急速充電器）
急速充電設備は、その名のとおり短時間で充電できる設備です。具体的には、30～60分で80％程度の充電ができます。急速充電設備での充電の際は、「3相200V」の電力を使うのが一般的です。
急速充電設備は、高速道路のサービスエリアや道の駅、コンビニエンスストア、ガソリンスタンドなどで見かけることが多いでしょう。2022年3月末時点で、全国に8,200カ所以上もの急速充電スポットがあり、電欠の心配なく移動しやすい環境が徐々に整ってきています。
「超急速充電設備（超急速充電器）」の開発も進められているため、今後は充電時間をさらに短縮できるかもしれません。
電気自動車の充電設備の導入費用
電気自動車の充電設備を導入する際は、充電設備本体の購入費用に加え、電源からの配線や充電設備の固定のための工事費用がかかります。
充電設備本体の購入費用の目安は、普通充電設備が数千円～数十万円程度、急速充電設備が100万円以上です。工事費用は、戸建て住宅に普通充電設備を設置する場合、一般的な工事で10～20万円程度と比較的安価に導入できます。ただし、設置条件や、どのようなタイプの普通充電設備を選ぶかによって費用が変わるでしょう。
また、マンションなどの共同住宅に住んでいる場合でも、貸主や管理会社の同意を得られれば充電設備を導入可能です。その場合、導入費用は規模により大きく異なると考えられます。
電気自動車の充電設備を個人で導入するメリット
全国の急速充電スポットが拡大するなか、電気自動車の充電設備を個人の自宅に設置するメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。
ここでは、電気自動車の充電設備を個人で導入する2つのメリットを解説します。
自宅で効率的に充電を済ませられる
「電気自動車の充電設備は2種類ある」の章で紹介したとおり、電気自動車を充電するには、急速充電設備を使っても30～60分以上の時間が必要です。
そのため、自宅以外の場所で充電する場合は、充電中の待ち時間や順番待ちの時間が発生します。また、充電したいと思ったとき近くに充電設備がなければ、充電設備がある場所を探したり、その場所まで移動したりしなければなりません。そうしているうちに充電量が減ってしまうでしょう。
一方、自宅に充電設備を設置しておけば、効率的に充電を済ませられます。普通充電設備を使う場合は4～8時間程度要しますが、夜中に充電しておけば翌朝には充電が終わっているため、すぐに出かけられるでしょう。
条件を満たせば補助金が使える
個人用の充電設備でも、条件を満たせば導入費用に対して国から補助金が出ます。ただし、マンションやアパートなどの共同住宅に住んでいる方に向けた補助金なので、戸建て住宅に住んでいる方は使えません。
具体的には、「充電設備本体の購入費用の最大50％」および「工事費用の最大100％」に対して補助金が適用されます。充電設備本体に20万円・各種工事に10万円かかる場合は、最大で「（20万円×50％）＋（10万円×100％）＝20万円」の補助を受けられるため、自己負担額は10万円です。
なお、補助率などについては、「充電インフラ補助金の補助対象経費・補助率・注意点」の章で詳しく解説しているので、併せて参考にしてください。
個人用の充電設備にも使える「充電インフラ補助金」とは？
電気自動車の個人用充電設備に使える国の補助金は、「クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金」で、事務局は一般社団法人次世代自動車振興センターです。一般的には「充電インフラ補助金」と呼ばれることが多いでしょう。
充電インフラ補助金のうち、個人が使えるのは「基礎充電」事業の補助金で、電気自動車の所有者の自宅（分譲・賃貸マンション等）の駐車場へ設置する充電設備が対象です。ここでの「マンション等」とは、共同住宅や長屋のことを指し、補助金を使って共用部の駐車場および居住者専用駐車場に充電設備を設置できます。
なお、充電インフラ補助金のほかにも、都道府県や市町村が独自の補助金事業を実施している可能性があるため、自治体のホームページなどを確認するとよいでしょう。また、補助金の事業内容は年によって変更になることがあるため、補助金を申請する際は注意してください。
充電インフラ補助金の補助対象経費・補助率・注意点
充電インフラ補助金について、個人が申請する際の補助対象経費・補助率・注意点を紹介します。
補助対象経費と補助率は次のとおりです。
- 充電設備本体の購入費用：50％以内
- 充電設備の設置工事費用：100％または50％以内
「充電設備の設置工事費用」には、設置工事費・付帯設備工事費・その他設置にかかる費用（停電回避費を除く）が含まれます。
補助金の申請者がマンション等の所有者でない場合は、あらかじめ所有者から充電設備の設置に関して許可を得なければなりません。なかでも、新築の分譲マンション等の場合は、販売事業者からの許可を得るようにしましょう。
なお、細かい要件については、自宅が分譲か賃貸かによって異なる点があるため、詳しくは次世代自動車振興センターのホームページで最新情報を確認してください。
まとめ
電気自動車の充電設備を個人で導入するメリットは、次の2つです。
- 自宅で効率的に充電を済ませられる
- 条件を満たせば「クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金（充電インフラ補助金）」が使える
充電インフラ補助金は、「充電設備本体の購入費用の50％以内」＋「充電設備の設置工事費用の100％または50％以内」が補助対象となります。ただし、充電インフラ補助金を使うためには、マンションやアパートなどの共同住宅・長屋に住んでいて、駐車場に充電設備を設置することが前提条件です。
電気自動車の購入を検討している方や、すでに電気自動車を所有していて自宅に充電設備がない方は、充電インフラ補助金の活用を検討してはいかがでしょうか。
